2/2015

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表1 就労希望者の離職理由表2 離職者と在職者の等級図5 利用終了時の就労状況図６ 求人情報入手先従来の視覚障害者の就労支援や職業訓練は，主に事務的業務希望者に対するものであった．センター利用者の35名（約48％）は事務的業務希望者で，従来の就労支援や職業訓練の対象者であった．一方，17名（約24％）がマッサージ業務希望者であった．これはヘルスキーパーや機能訓練などのマッサージ業務希望者に対する支援の必要性を示しているといえる．さらに，20名（約28％）が在職者であった．継続雇用のためには，業務遂行に必要なパソコン操作と業務切り出しのための支援を必要としていることも明らかとなった．等級の状態で見ると，離職した事務的業務希望者11名のうち１級１名，２級６名，３級から５級が４名であった．一方，在職者20名の等級は１級５名，２級15名であった．これは，業務内容や職場の理解などによっては，障害の程度にかかわらず離職せざるを得ない状況を示していると考える．（表２）．3.3　　利用終了時の就労状況平成27年３月末時点の評価対象者１名を除く72名の利用終了時の状況を図５に示す．事務的業務希望者35名の利用終了時の状況は，事務的職業への就労20名（57.2％），事務的職業以外への就労２名（5.7％），他の就労支援，または就労継続B型事業所の利用（待機を含む）７名（20.0％），理療師養成学校への進学２名（5.7％），その他４名（11.4％）であった．採用に至った要因としては，パソコンのスキルや人柄，支援機関のフォロー態勢が評価されたものと考える．一方，視覚障害者の事務的職業への就労の難しさを表しているといえる．特に前職が事務系職種ではない場合や特別支援校卒－12－業直後などの場合は，その傾向が顕著であった．次に，マッサージ業務希望者17名の利用終了時の状況は，マッサージ業務への就労16名（94.1％），盲人ホームの利用１名（5.9％）であった．マッサージ業務，特にヘルスキーパーに関しては，１）視覚障害者であることを企業側も認識していること，２）センターのプログラムに施術技術に維持向上の臨床時間があること，３）センターで画面読み上げソフトによるパソコン操作を習得していることなどが，採用に至った要因であると考える．さらに，在職者20名の状況は，復職が18名（90％），離職が２名であった．離職した２名のうち１名は，将来的なことを考え，自ら決断して理療師養成学校への進学であった．復職にあたっては，パソコンのスキルが向上したこと，担当する業務を切り出すことができたことなどが要因と考える．次に就労した38名の求人情報入手先を図６に示す．公共職業安定所（ハローワーク）の求人情報（障害者合同面接会含む）からの就労16名（42.1％），民間職業紹介会社の求人情報からの就労15名（39.5％），友人やセンターから就労した利用者の紹