［参考文献］るようだ。 訓練実施機関の規模はさまざまであるが，それを支える多くの機関は小規模であり，限られた人員体制の中で，訓練を行っている状況がある。パソコンや簿記など，該当分野の教育には慣れているが，「職業能力基礎講習」や「就職支援・キャリアコンサルティング」に関しては，手探りで実施している実施機関も多いのではないだろうか。 平成26年９月に実施した「ケーススタディで学ぶ就職支援」の参加者に訓練技法として，ケーススタディをどの程度活用しているのかをうかがったところ，あまり活用されていない状況がわかった。グループ討議やクラスで考える学習を訓練期間中にできるだけ多く経験できるような工夫も今後必要になると考えられる。 知識や技術の習得に加え，受講者自身が持つ能力資産をぶつけ合って，相互に刺激し合う場の演出をコーディネートしていく求職者支援訓練の「コーディネート力」を維持・育成していくための支援が求められている。具体的には実施機関の共通の課題である，「職業能力基礎講習」の実施や就職支援等の効果的な実施や改善について，当機構が持つ経験とノウハウを「わかりやすく」提供するなど，サポート講習をはじめとした相談・助言を充実させていくことが求められているといえよう。 今後，機構が持つスケールメリットを生かした情報収集を行う等，本部や職業能力開発総合大学校 基盤整備センターなどで，「職業能力基礎講習」で活用できる教材やノウハウが整備され，提供されることを期待したい。－25－１）厚生労働省 （求職者支援制度） http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyushokusha_shien/index.html （職業訓練サービスガイドライン） http://www.mhlw.go.jp/bunya/nouryoku/minkan_guideline/２）島根労働局「職業訓練に関するアンケート結果」 http://www3.jeed.or.jp/shimane/poly/kyu_shien/doc/201311289206.pdf３）島根職業訓練支援センターホームページ「民間教育機関向け」 http://www3.jeed.or.jp/shimane/poly/kyu_shien/kyu_kikan.html４）独立行政法人雇用・能力開発機構生涯職業能力開発促進センター：『「気づき」を活用した教育訓練手法によるコース開発研究会報告書』2002.５）独立行政法人雇用・能力開発機構生涯職業能力開発促進センター：『若手リーダー育成のためのコース開発研究会報告書』2004.６）「ビジネスパーソンの思考・行動特性に着目した職業能力の開発」，『技能と技術』3/2007７）アルバート バンデューラ，本明寛，春木豊（訳）「激動社会の中の自己効力」1997.８）新里里春：「交流分析とエゴグラム」1986.９）杉田峰康：「交流分析のすすめ」1990.10）（独）高齢・障害・求職者雇用支援機構：「ワークガイダンス講習テキスト」11）（独）雇用・能力開発機構「就職支援マップ」12）（独）雇用・能力開発機構「就職支援行動ガイド」13）「求職者支援訓練における『職業能力基礎講習』ヒアリング調査報告」『技能と技術』3/201414）職業能力総合大学校 基盤整備センター能力開発データベース「能力開発技法一覧」 http://noukai.tetras.uitec.jeed.or.jp/giho/main.shtml実践報告
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